「ヘッジファンド」と聞くと、あなたはどのような会社であるとイメージするでしょうか?
主に欧米ではその名前を聞くのは日常茶飯事ですが、日本ではまだまだ知名度の高い形態ではないのかもしれません。
投資信託のように公募で出資者を集めることはありません。
主に機関投資家や富裕層が出資をするので、なかなか馴染みがありませんよね。
しかし、資産運用を考える上では、ヘッジファンドも有力な選択肢の一つとして考えることができるのです。
例えば、私は海外の不動産投資で大きく稼ぎながら、日本人によって運用されているヘッジファンドに投資を行い年率5%~20%を狙う運用を行っています。
私がヘッジファンドを使って運用している理由は、市場環境に左右されず長期的に「資産を増やす」ためです。
今回は日本のおすすめできる長期投資向けのヘッジファンドについてランキング形式でお伝えした後に、
そもそもヘッジファンドとはなにものなのか、私の投資しているヘッジファンドはどのような運用を行っているのかという点について紹介していきたいと思います。
Contents
日本のおすすめヘッジファンドランキング
まずは日本のおすすめできるヘッジファンドについて管理人が実際に投資を行なっているファンドを含めてお伝えしていきたいと思います。
第1位:BMキャピタル (CAPITAL)
BMキャピタルは私が実際に5年間投資を行なっているヘッジファンドです。
東大にある著名な株式投資サークルでリーマンショック時でも利益を上げた非常に優秀な方が卒業後外資系金融機関を経て立ち上げた信頼のできるヘッジファンドです。
私が投資している2015年からの成績は、TOPIXが殆ど4年間で成績が変化していない中、BMキャピタルは驚異の成績を叩き出しています。
以下公式ページです↓↓

運用方針は日本株のバリュー株投資ですが一般的なバリュー株投資信託のように単に低PERや低PBRという理由で銘柄を選定するわけではありません。
BMキャピタルではベンジャミングレアムが開発した元祖バリュー株投資を更に発展させた形で企業の財務諸表を細部まで分析して、下落リスクが低い安全域を有している企業に厳選をおこなっています。
また同手法は歴史的にも下落リスクが低いだけでなく高い成績を残すことが証明されております。
更にBMキャピタルは投資を行った企業に対して投資しっぱなしではなく能動的に動いて株価を引き上げる動きを行い舞う。
経営者に対してBMキャピタルが他に投資している先を販売先・仕入先として紹介してシナジー効果を発揮したり、自社株買や増配を要求することにより株式価値を上昇させる施策を要請し能動的に活動を行なっています。
結果として運用開始後年間は当然のこととして、半年ベースでマイナスの成績をだしたことはなく、毎年平均10%以上にリターンを叩き出しています。
今回のコロナショックも見事に殆ど無傷で乗り切っています。

➡︎ 【国内ヘッジファンド】BMキャピタルの運用手法・利回り・評判を長期投資家目線で徹底解剖
➡︎ BMキャピタルの運用成績・利回り結果について徹底解説(標準偏差とシャープ・レシオ)
下落リスクを最小限に抑えながら着実に資産を形成していきたいという方にとっては非常に適した投資先といえるでしょう。
また先ほどお伝えしたロックアップ期間は通常海外のヘッジファンドであれば1年が設定されていることが多いですが、BMキャピタルは四半期毎に解約ができるという点も魅力的なところです。
出資金額は1000万円からとなっていますが、場合によってはそれ以下の金額でも投資を受け入れているみたいなので、直接問い合わせを行い相談してみるとよいでしょう。
👉👉👉 BMキャピタル公式ホームページへ
第2位:ブラックロック世界株式絶対収益追求ファンド(為替ヘッジなし)
ブラックロックの運営するファンドへと間接的に投資することが出来る、ファンド・オブ・ファンズ。
非常に狭義の意味合いでの私募的ヘッジファンドとは違うが、ヘッジファンドの運用を享受できるという意味合いではヘッジファンドへの投資として分類して良いと考えます。
戦略はロングショートと言われる一般的なもので、特定の市場に潜むリスクをヘッジするために買い(ロング)と売り(ショート)を同時に仕掛けて行く手法です。
例えば、割安な株をロングしつつ割高な株をショートすることで、株価が適正になっていく過程で収益を出して行く、というような戦略を指します。
同ファンドの設定来の利回りはパっとしませんが、戦略として悪いものではないので長期でみるとそこそこの成績を残す可能性が高いと言えるでしょう。
公式サイトは、こちらから。
第3位:OCEAN BRIDGE

OCEAN BRIDGEは日本の上場株式の中で時価総額が500億円以下の中小型銘柄を対象にバリュー株投資を行うファンドです。
1位で紹介したBMキャピタルよりは、やや大きい銘柄を投資対象としています。小型株効果を享受するという観点からはBMキャピタルの方が良さそうです。
ファンドマネージャーはOCEAN BRIDGEもエリートで英国のオックスフォード大学卒のファンドマネージャーによって運用されています。
投資手法とファンドマネージャーの経歴から考えて一考の価値はあるファンドといえるでしょう。
ヘッジファンドとは何者なのか?
ランキング形式にしてお伝えしてきましたが、そもそもヘッジファンドとは「何モノ」なのかという点について日本銀行の定義を見てみましょう。
ヘッジファンドは、同じ集団投資スキームである投資信託と比較すると、機関投資家や個人富裕層などに投資家を限定することによって各種規制等に伴う制約を弱めたり、投資家からの解約に制約を課すことにより、自由度の高い戦略をとることに特徴がある。
引用:日銀
因みに金融庁は定義は「存在していない」としていました。
それでは日銀の定義をかみ砕いていきましょう。
機関投資家や個人富裕層などに投資家を「限定」することによって各種規制等に伴う制約を弱め、「自由度の高い」戦略をとる、という部分に着目します。
投資信託(公募ファンド)は要は金融庁の規制にガチガチに縛られており、
公に対して宣伝を打って募集をかけれる代わりに柔軟な戦略が実行できません。
ヘッジファンド(私募ファンド)は公の募集はできない代わりに、
金融庁からの規制もうけずに投資分野を限定することなく、
空売りやレバレッジなどの柔軟な戦略をとることが出来るのです。
公募ができないためにヘッジファンドは富裕層から纏まったお金を預かり、
評判と紹介ベースで顧客投資家を増やしているのです。
ヘッジファンドの特徴
ヘッジファンドは2000年代から急速に脚光を浴びている投資先です。
よく似た投資先として投資信託が挙げられると思います。
ヘッジファンドの特徴について投資信託と比較する事で紐解いていきたいと思います。
特徴①:絶対収益型ファンド
投資信託は投資する分野が決まっており、
その分野が下落した場合投資信託の価格が下落しても文句は言えません。
野球を例にすると、決められた枠の中でしかバットを振れない打者に任せるといった感じですかね。

一方ヘッジファンドはどんな相場環境がきても収益獲得を目指すことができる打者です。

どんな相場環境においても収益獲得を目指すということで、ヘッジファンドは絶対収益型ファンドと呼ばれることもあります。
そのため、ヘッジファンドは市場平均に連動しないオルタナティブ投資の代表例となっています。
Harvard大学の基金もAbsolute Returnがヘッジファンドに該当し14%をPortfolioに組み入れました。
実際私が投資しているBMキャピタルでも、
ファンド立ち上げ前の東大時代のファンドマネージャーの大学時代の運用成績はリーマンショック時もプラスでした。
ファンド立ち上げ後も、
旗艦ファンドは5年以上の運用実績があり一度もマイナス成績を出しておりません。
特徴②:成功報酬型の手数料体系
投資信託は購入手数料と信託報酬で構成されています。
購入手数料は購入時に一回きりかかるのに対して、
信託報酬は年率で預け入れた金額全体にかかってきます。
例えば購入手数料が5%で信託手数料が年率2%の投資信託に100万円を預けて、
元本100万円が不変であるとすると3年間で発生する手数料は以下のようになります。
- 購買手数料:5万円
- 信託手数料:100万円×2%×3年間=6万円
合計:11万円
一方、
ヘッジファンドは儲けた分から手数料を徴収する「成功報酬型」の手数料形態です。
例えば1000万円を預け入れて1200万円にすることが出来たら、
そのうちの100万円を手数料として頂きますという方式です。
一方、1000万円が900万円に減ってしまえば成功報酬の手数料は0%となります。
つまり大きく運用収益をださないヘッジファンドは大きく稼ぐことが出来ないのです。
またファンドマネージャーをはじめファンド構成員もヘッジファンドにお金を入れているので、正に運命共同体なのです。
自分の収入だけでなく資産にも影響を及ぼすので、
ファンドマネージャーは死に物狂いで運用を行います。
では投資信託とヘッジファンドのどちらが結果にコミットした手数料形態になっているでしょうか。
投資信託は預入資産に対して手数料が発生するので、
運用収益が振るわなくても手数料はあまり変動しません。
例えば1000万円を預け入れて信託報酬率を2%と仮定します。
(ⅰ) 20%の運用収益で1200万円になる
信託報酬は1200万円×信託報酬率2%=24万円
(ⅱ)▲20%の運用収益で800万円になる
信託報酬は800万円×信託報酬2%=16万円
運用収益は40%の差があるにも関わらず、
運用報酬は8万円しか変わりません。
(ⅱ)のケースでも2000万円を集めれば32万円となり(ⅰ)のケースを上回ります。
そのため、
投資信託は運用収益を上げるのではなく、
より多くの資金を集めることに主眼を置いています。
つまり投資家目線ではなく、販売者目線での商品組成となりがちなのです。
収益を追求するのであれば、
ヘッジファンドのほうが圧倒的に優れているといえるでしょう。
特徴③:優秀な人材
投資信託はサラリーマンとして入社したファンドマネージャーが決められた範囲への投資を行っており、
必ずしも優秀なファンドマネージャーによって運用されているとは限りません。
もし仮に優秀であった場合、
サラリーマンとしての報酬体系に満足できず、
なおかつ自由に運用を行いたいという意欲が高まり独立してファンドを立ち上げます。
ヘッジファンドはこのようにして優秀な方が独立したケースも多く存在しています。
先ほど説明した成功報酬型の報酬体系であるため、
5年以上存続しているファンドでは確りと運用益を獲得できている実力と実績のあるマネージャーによって運用されているということができるのです。
私の投資しているファンドのファンドマネージャーは優秀な東大卒の人物です。
株式投資サークルに所属し顕著な成績をだし外資系金融機関での経験をへて独立という華々しい経歴を誇っています。経歴実力ともに申し分ないでしょう。
➡︎ 【国内ヘッジファンド】BMキャピタルの運用手法・利回り・評判を長期投資家目線で徹底解剖
特徴④:税率上のメリット
多くの海外のヘッジファンドではタックスヘイブンと呼ばれる税率が低い又は0%の地域で運用を行っています。
例えばある時1000円で売られていたX社の株2000円になったので売却したとします。
このような場合、
税率20%のA国と税率0%のB国では収益は以下のように変わります。
- A国:(2000円-1000円)×(100%-20%)=800円
- B国:(2000円-1000円)×100% = 1,000円
となります。
この積み重ねが最終的な投資収益に大きな差をもたらします。
- 1年目が上記の取引のみで成績A国運用180%、B国200%だとします。
- 2年目も同様の結果だとすると累積でA国運用324%、B国400%となるのです。
- 3年目も同様の結果だとすると累積でA国運用583%、B国800%となるのです。
一回一回の取引でキャピタルゲイン税が取られるか取られないかは大きな影響を及ぼしてきます。
長期投資になればなるほど運用成績に大きな差が生まれてくるのです。
預金封鎖の回避のほかにも海外ヘッジファンドでの運用のメリットはこのような点にも表れてくるのです。
→ 預金封鎖対策の必要性を解説・財産課税とインフレを回避するキャピタルフライト
特徴⑤:高い最低投資金額
最初の項目とも関係するのですが、
公募ではなく私募であり、
尚且つ投資人数にも制限があるため一人当たりの投資金額を高く設定する傾向があります。
投資家管理という観点からも、
こちらのほうが時間的コストが低く投資に集中するためという側面もあります。
海外の著名ヘッジファンドは最低投資金額を低くて、
$1 mil (1.1億円)、
通常は$5mil (5.5億円)を設定しています。
私の投資しているファンドは将来のバークシャー・ハサウェイを目指して今後どんどん規模を拡大していく段階にあり、
良心的な1000万円からの投資を受け付けています。
また私は現在2000万円ほど投資していますが、
最初は600万円で申し込みを受け入れてもらったため、
場合によっては1000万円未満でも可能の可能性もあるので相談してみてください。
⑥:ロックアップ期間-資金拘束リスクー
ヘッジファンドは私募ファンドであり、
一人当たりの投資金額が大きいため解約できる期間が四半期に1回や、
半年に1回、
時には1年に1回というタイミングに限られています。
1人あたりの出資金が大きいため、
投資家の解約のタイミングが重なれば投資したかった銘柄に投資できなくなり、
機会損失を被ってしまいます。
ファンドマネージャーが一定期間の戦略を組み立てるために解約期間できる期間を儲けているのです。
この解約期間のことをロックアップ期間と言います。
ロックアップ期間はファンドマネージャーが辣腕を振るうための、
施策であり最終的には利益を最大化するための投資家のための施策ということが出来るでしょう。
ヘッジファンドの運用残高
まずヘッジファンドの市場規模の拡大を以下ご覧ください。
順調に運用残高は右肩上がりに拡大し日本円ベースで300兆円規模(日本のGDPが500兆円)に達しようとしています。
運用残高の拡大は後述するヘッジファンドの成績が堅調で預かり資産が増加していることと、
ヘッジファンド投資への注目が広がり新規の投資家で増加しているという二つの要因によるものです。
それでは運用残高拡大の要因を、
①ヘッジファンドの成績、
②投資家の増加、
という観点で分析していきます。
運用残高拡大要因①:ヘッジファンドの成績
投資家の数が変わらなくても、100億円を預けた投資家の資産が150億円に増加したら、
運用残高は1.5倍に増加します。
ヘッジファンドの長期の運用成績を市場平均と比較した以下のグラフをご覧ください。
リーマンショックのような市場平均が大きく下落する局面で損失を最小化して、
上昇局面は確りと確保して市場平均に対してプラスの成績を確保しつづけております。
2000年~2014年で131%の増加、
つまり元本の2.3倍になっているので運用残高も増加します。
運用残高拡大要因②:新規投資家の増加
運用成績は確かに大きく上昇していますが、
実際の運用残高の伸びを説明するのは優秀な成績を残しているヘッジファンドへの注目が高まり新規投資かからの投資が流入し続けている点も見逃せない点です。
日本で増加した投資家とは?
増加している投資家の割合については、
ヘッジファンドが顧客情報を公開しない私募ファンドであるため詳細には分かりませんが、
富裕層に加えて長期投資を行う生損保や銀行等が主な投資家となっております。
再度日銀のレポートの文言をみていきます。
1990年代以降、ヘッジファンドの資産規模およびファンド数は急激に拡大し、特に2002年以降は、機関投資家の投資規模拡大が顕著である。
わが国においても、年金基金、金融機関等を中心にヘッジファンドへの投資が拡大している。
こうしたヘッジファンド投資の拡大は、近年の主要国における低金利環境の継続や、投資家の運用多様化ニーズの強まりが主な背景と考えられる。
データの制約はあるが、公表されている運用実績のデータからみると、近年、(1)株式や債券市場の動向に関らず正の収益率を確保したこと、
(2)ボラティリティが株よりも低く推移したこと、
(3)伝統的資産との相関が総じて小さく、ポ−トフォリオ分散のメリットがあったことなどが特徴として挙げられる。
引用:日本銀行
年金基金や金融機関といった機関投資家が増えた要因として赤線を引かして頂きました点について(1)の成績は先ほど述べましたので(2)と(3)について説明していきます。
成績以外の投資家増加理由①:低いボラティリティ
ボラティリティが株よりも低く推移しという文言について、
上噛砕いて説明しますと、ボラティリティとは簡単に説明すると価格の変動の激しさを示す指標です。
価格が大きく上下するような投資先は長期安定運用をするには適しているとは言えません。
特に年金や生損保は顧客から預かった資産なので減らすことは極力避けないといけません。
その意味でリーマンショックのような危機的な状況でも価格下落を抑えたヘッジファンドは魅力的な投資先に映ったことでしょう。
実際ヘッジファンドのリスクリターンを表した以下の図をご覧ください。

リスクというのはボラティリティと似た価格変動を数値化したものであり、
ヘッジファンドはリターンが高いにも関わらず、
価格変動(=リスク)が低いということがご理解頂けたとかと思います。
成績以外の投資家増加理由②:オルタナティブ投資
次に伝統的資産との相関が低いという点について噛砕いて説明します。
伝統的資産というのは株式や債券を指します。
ヘッジファンドは不動産やPEファンドと並んで株式や債券と異なる動きをするオルタナティブ投資として注目を集めています。
伝統的な資産と異なる動きをすることにより、
ポートフォリオの安全性が高まり、
尚且つパフォーマンスが良いので長期投資を行う機関投資家に愛好されております。
例えば、
株式Aと同じ動きをする株式Bを1000万円ずつ合計2000万円保有した場合を考えます。
リーマンショックのような危機が発生し価格が50%下落すれば、
株式Aと株式Bはともに500万円となり資産は1000万円に減少してしまいます。
では、
株式Aと反対の動きをするヘッジファンドBを1000万円ずつ合計2000万円保有した場合を考えます。
リーマンショックのような危機が発生しAの価格が50%下落する一方ヘッジファンドBが反対に50%上昇すれば、
株式Aは500万円減少する一方、ヘッジファンドBが1500万円となり資産を2000万円のまま守ることが出来るのです。
ヘッジファンドは攻守兼ね備えた投資先であるため、
近年急速に注目されるようになってきているということが言えます。
ヘッジファンドと投資信託はどちらがよい?
ヘッジファンドとよく対比されるものに投資信託があります。
先程説明しました通り、
手数料がヘッジファンドが成功報酬型であるのに対して、
投資信託は信託報酬型という違いがあります。
しかし本当に重要なのは、
ヘッジファンドと投資信託どちらに預けた方が資産を大きく増やすことが出来るかという点です。
まずは金融庁が纏めた投資信託の信託手数料毎のリターンをご覧ください。
<引用:金融庁>
日経平均の平均リターンが2.76%に対して信託報酬毎の成績は以下のようになっております。
- 信託報酬0.5%超~1%未満:2.03%
- 信託報酬1.0%超~1.5%未満:1.26%
- 信託報酬1.5%超~2.0%未満:1.27%
信託報酬が1.0%を超えたものは手数料差し引き後ではマイナスの運用成績となってしまうのです。
また信託報酬1.5%超~2.0%未満の投資信託では4割近くがマイナスの運用成績になってしまっています。
現在の日本で市場平均よりプラスの成績を出そうと運用しているアクティブ型の投資信託では、
投資をすれば資産を減らす可能性が高くなっているのです。
投資信託に投資を行うのであれば、
アクティブ型のファンドではなく日経平均や米国ダウ平均やS&P指数などの株価指数(=INDEX)に連動する投資信託に投資を行った方が良いでしょう。
そして更に最初に示した通りヘッジファンドはインデックスを大きく上回る成績を上げ続けておりますので、
明らかにヘッジファンドの方が長期的に資産を増やしていく投資先として適当であるということが出来るでしょう。
パフォーマンスでみた優劣関係としては以下のようになります。
ヘッジファンド >> 株価指数(=インデックス) >> 投資信託
➡︎ 結局投資信託はどれくらい儲かる?アクティブ・パッシブの平均利回りを解説
ヘッジファンドへ投資する方法
最初に述べました通り、ヘッジファンドは私募ファンドであるため、ファンド・オブ・ファンズのような形式をとって投資信託化されていない限り証券会社から投資することはできませんし、普段目にかけることはないと思います。
実際には、投資している投資家からの口ずてが主な販売手法なので、なかなか情報が広がらないのです。
ヘッジファンドについては自分で公式ページから問合せを行い、ファンドの方から直接話を聞き投資判断をするしかありません。
しかし自分の大切な資産を預けるのであれば、寧ろ踏むべきプロセスとして当然のことであるといえるでしょう。
ファンドの方からファンドマネージャーがどのような人物なのか、運用成績はどうなっているのか、運用戦略はどのようなものなのかを直接聞いて判断していきましょう。
むすび
以上、ヘッジファンドとは何者なのか、どのような特徴があるのか、どのような具体的な出資先があるのかを解説してきました。
もし少しでも興味があれば実際に問い合わせをして話を聞いてみるのが良いでしょう。
投資は情報戦であり、投資の選択肢が多い方が柔軟に資産運用も可能です。
ヘッジファンドに関しては、ファンド担当者との距離も近く、運用について議論も可能であり、資産運用の知識がつくのでそれだけでもおすすめの出資先と言えます。
積極的に、動いてみましょう。
以上、日本のヘッジファンド・おすすめ投資先ランキングを紹介!投資信託との違いから見えるヘッジファンドの魅力。…の話題でした。