008老後年金の仕組み

会社員の年金の種類を解説・サラリーマンの厚生年金のメリットは?

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こんにちは、YOSHITAKAです。

あなたは「年金」について十分に理解していますか?

年金は老後に受給する大事な生活費の礎となります。

しかし、年金の内容は複雑で、なかなか理解している人というのは少ないものです。

単純に、調べるのも面倒ですよね?

国民一人一人が内容を知ると、国の政策に影響が出てしまうので国が意図的に複雑にしているという話もあります。

年金には種類があります。

  • 老齢基礎年金
  • 老齢厚生年金

この2種類の年金に「上乗せ加算」されるケースもあり、またあなたの職業によっては特例事項があったりします。

しかし、このことを把握せずに、本来では貰えていたはずの年金の貰いそびれはよくあります。

今回は、職業別に、どの職業であればどの年金が貰えるのか?を解説していきたいと思います。

会社員のあなたが老後に貰える年金の種類は?

まず、職業別に貰える年金額は変わってきます。

職業は、

  1. 自営業
  2. 会社員
  3. 公務員
  4. 会社員・公務員の配偶者

の4つに分けます。

今回は会社員の方がどの種類の年金を貰えるのかを把握しましょう。

以下のチャートで自分の当てはまる年金を確認してください。

会社員年金チャート

会社から配られる資料を見ると訳がわかりませんが、このようにチャートにするとわかりやすいですね。

昭和36年以前生まれの男性(2018年で57歳)の方はプラスで特別支給がありますね。昭和41年以前生まれの女性(2018年で53歳)も同様です。

現在現役サラリーマンの大半の人は「老齢年金」と「老齢基礎年金」を老後に受給することになります。

では、老齢年金と老齢基礎年金について「そもそも年金とは何か?」という視点から解説していきたいと思います。

年金とは何か?老後の生活のセーフティネットと本当になり得るのか?

公的年金とは社会保障制度ですね。

上記でも老齢年金、老齢厚生年金とチャートに載せていますが一般的には、

  • 老齢年金   = 国民年金
  • 老齢厚生年金 = 厚生年金保険

と呼ばれています。

基本的に国が、国民が高齢層となった時、身体や精神に障害がある、また家族の収入を支える大黒柱を失った際のセーフティネットとして一部、所得の保障をしてくれる制度となります。

年金といえば老後の所得という側面が強いですが、実は「障害」や扶養者の急死などがあった際の保障でもあるんですね。

むしろ私としてはこの点しか年金には期待していないのですが、他の国に比べれば恵まれた国策と言えるでしょう。

老後の年金に関しても公的年金を土台にした上乗せ年金(上記チャートにもありますね)もあります。老後の収入の保障ですね。

公的年金と上乗せ年金は、節税に役立つ時もあります。

保険料や掛け金が全額所得控除項目とされ、

  • 所得税
  • 住民税

を節税できるというメリットがあるということですね。

国民年金とは?

国民年金とは、日本国内に住んでいる20-60歳未満の人全員が加入を義務付けられているものです。

20歳になる頃に日本年金機構から加入案内が来て、手続きをしませんでしたか?

年金台帳が必ず手元にあると思いますが、そちらはある意味「死ぬまで」使用しますので大切に保管しておく必要があります。

会社員の場合は「第2号被保険者」とされ、勤務先が給料から自動的に天引きしてくれます。手続き先も勤務先となるので、非常に楽ですよね。

税金なども勤務先が手続きしてくれますから、会社員は余計な作業をせず、仕事に邁進できますよね。

会社員が年金や税金に詳しくないのはこの点にあり、国の最大のお客様はサラリーマンと呼ばれる所以でもあるのですがその点はまた別の記事で解説していきたいと思います。

厚生年金保険とは?そのメリットは?

厚生年金保険とは、サラリーマンが加入する「公的年金」ですね。

ちなみに共済年金は、厚生年金と同じ役割であり、簡単にいえばこれは会社員ではなく「公務員」の制度ですね。平成27年(2015年)10月から厚生年金に統一されましたので、忘れて良い名前でもあります。

厚生年金とは「国民年金」に上乗せされるものであり、20歳以上60歳未満の国民は全員加入する形となります。

階層で例えるのが基本ですが、

  • 国民年金はベースとなる年金=「1階」
  • 厚生年金=「2階」

となります。

1階+2階で一般的には「厚生年金」と呼んでいます。ここが混乱の元になっていたりするのですが、会社員などの場合には、老後の年金支給を厚めに国は設定しています。

これは会社員にとっては非常に良い制度です。大きなメリットですね。

例として、40000円の厚生年金保険料がある場合の支払いは、

  • 会社:20000円
  • 労働者:20000円

という負担割合となり、これは国が定めています。また、社長が1人で経営している場合でも厚生年金に加入する必要があります。

会社の経営者からすると、従業員の厚生年金保険料の半分を負担する必要があり、従業員数が増えれば増えるほど負担は大きくなりますよね。

サラリーマンを続けながら、貯金をし、資産運用で着実に老後資金を増やしていくのが効率的と言える国に生まれたのだな、と実感できることと思います。

厚生年金についての疑問があれば日本年金機構に質問ができますね。過去のQ&Aもありますので参考にすると良いでしょう。

むすび

ここまで会社員の年金の基礎知識を解説してきました。

厚生年金が会社員にとって非常に良い制度であることがわかったと思います。

しかし、この年金に頼って、消費に走り、老後に年金が想像しているよりも少なかった、という事態だけは避ける必要があります。

私が未来の年金受給に危機感を募らせている理由は「年金の仕組みをわかりやすく解説・マクロ経済スライドで年金が減額する理由とは?」でマクロ経済スライドを紹介しながら解説していますので参考にしてみてください。

それでは良い投資ライフを。