仮想通貨とは？仮想通貨の過去事象と今後の可能性について独自見解を解説

こんにちは、YOSHITAKAです。

今回は少し他とは異なるジャンルの記事となりますが、昨年末から本年前半まで盛り上がりを見せた仮想通貨についです。

仮想通貨は「投資」ではなく「投機」の側面が大きく、あまり仮想通貨を理解せずに仮想通貨に資金を投じていた人も多かったように思います。

私自身も当初は知識がなく、しかし新しい投資として注目されていたので、まずは仮想通貨に少額を投じ、色々と調べていました。

今回はそこで得た知識のアウトプットになります。

仮想通貨とはそもそも何か？

仮想通貨といえばビットコインが最も通貨としては有名ですね。

仮想通貨は例えば、海外への送金の手数料が変わるとか、現金を使わない未来が来るなど、色々なメリットが声高に叫ばれ、価値も急激に上昇していきました。

私自身、昨年の３月頃から仮想通貨に資金を少し投じ、そこから上昇を開始し、今年の１月に電車の中で主婦が「仮想通貨早く買わなきゃ！」と盛り上がっていたのをみて全額売却しました。

結果的に仮想通貨の上昇は続いていましたが、少し下落を始めたところで当時人気のあった「nem」が580億円という規模でコインチェックから流出（盗難）し、そこからジリジリと価値が下がってしまっています。

少し前置きが長くなってしまいましたが、ではそもそも仮想通貨とはなんなのでしょう？

簡単にいえば仮想通貨とは、

「インターネット場で取引できる新しいお金」

のことを言います。

英語圏では「暗号通貨」と呼ばれています。

円、ドル、ユーロなどの垣根を超えた、世界共通の通貨ということですね。

仮想通貨は誰が生み出したのか？

さて、このような新しい通貨はそもそも誰が作ったのでしょうか？

まず仮想通貨には様々な種類の通貨が現在はインターネット上で流通していますよね。

などなど他にもたくさんの種類があります。

最初に話題になり、仮想通貨の「ブランド」となったビットコインが一番有名ですよね。

仮想通貨を購入する人はまずはビットコインを買う、という風潮になっていたかと思います。

この「ビットコイン」は「サトシ・ナカモト」が開発したとされています。

漢字名は中本哲です。

この根拠は以下の論文でサトシ・ナカモトが開発に携わっており研究結果を発表していたことがわかる点から、そのように言われています。

サトシナカモト・論文

しかし、サトシ・ナカモトが誰なのかは誰も知らないことになっています。

共同開発者も、サトシ・ナカモトはリモートでの共同開発だったため、素性はわからないとのことです。

一般的には上記のように公表されていますが、共同開発するにあたり素性を知らないというのは基本的にはあり得ないと思いますので、そもそもサトシナカモトは存在せず、架空に開発チームが作った名前で一つの仮想通貨物語にしたか、サトシ・ナカモト自身、世間に素性を知られては困る人物なのかのどちらかだと勝手に思っております。

後に、オーストラリア人投資家のクレイグ・スティーブン・ライト氏が「私がビットコインを発明した」と公に発言をしています。

BBCの取材に対して、自身が発明者である証拠を複数提示し、彼が発明者である可能性はかなり信憑性があるようです。

仮想通貨市場における過去の事象

現在は暴落していますが、仮想通貨の未来はどうなるのでしょう？

以下は、過去3年間の主要仮想通貨の推移となります。

引用：みんなの仮想通貨

わかりやすく、コインチェックがnemを流出する前後の期間に暴落し、仮想通貨の熱は冷めました。

私としては、仮想通貨のあるべき姿の価格に落ち着いたのではないかと考えています。

そもそも仮想通貨市場は加熱し過ぎました。

1ビットコインが100万円の価値をつけた頃に、1億円を超える確定益を手にした人が出てきたという報道が相次ぎました。

その後も仮想通貨の熱は下がらず、多くの人が「1億円」を手に入れることを夢見て次々と投資をしていきました。

仮想通貨を調べるとしたら、基本的にはインターネットの情報が当時は最も最速であり、コインチェックやbitflyerなど２大大手取引所が、ブロガーなどのインフルエンサーに告知をお願いして、取引所登録人数に応じて高い報酬を支払っていました。

結果的に取引所に大衆は集まり、その報酬を受け取ったインフルエンサーはどんどん仮想通貨に追加投資をするという、まさにバブル状況だったのです。日本は世界で一番の取引量となっていました。

因みにこのインフルエンサー含め、仮想通貨を理解して取引をしていた人はおらず、この頃は「投機」マネーが流入していたのです。

コインチェックはさらに芸人の出川哲朗氏を起用し大々的にテレビCMを打ち、取引所登録者数をさらに増やしていきました。

コインチェックのビジネスモデルとして、取引所で取引されるたびに手数料が収益となりますので、当時はとてつもない利益を得ていたことが容易に予想できます。

流出したnem580億円分の補償金など、金銭的にはそこまでの問題ではなかったのでしょう。信用問題はその後尾を引くことになりますが、マネックス証券に会社を売却し、傘下に収まったのでその点は徐々に回復できるかと思います。

仮想通貨の未来は？

さて、暴落してしまい、今もジリジリと価格が下がってしまっている仮想通貨ですが、今後はどうなっていくのでしょうか？

これを予想するには「国」が仮想通貨を正式に現在の通過と同等の信頼を持たせる「メリット」を考えなければなりません。

基本的に、社会は「多くの人が認めたもの」が「公式」なものとなります。

現在の我々の通貨である「円」もこれは大昔に多くの人が通貨として認めたからです。

では、仮想通貨は多くの人が認めたからと言って、円やドルに代わる価値を持ち始めるのでしょうか？

多くの人が認める（＝価値があると認める）結果、仮想通貨は信頼ある通貨になり得ますが、やはり社会には利権がたくさんあります。

つまりは国がメリットであると認めない限り、「法律」で規制することができる国のプラットフォームが認めない限りは仮想通貨の価値は上がらない、上がってもその後必ず暴落します。

例えば中国が仮想通貨の規制をしました。

ビットコインに中国規制リスク　大手取引所、30日に停止

この理由は非常にシンプルで、そもそも中国国内の大衆はそもそも中国元を根っから信頼していないこともあり、中国元を仮想通貨に替える動きが加熱しました。

これを中国政府が規制をしたということですね。抜け道として、中国元をドルに両替し、仮想通貨の購入は可能でしたが、両替も上限を元々規制している国なので、大金を仮想通貨に替えることは事実上難しくなったでしょう。

このように、国にデメリットをもたらしてしまうものは必ず規制が入ります。

但し、仮想通貨は一つの国だけではなく、ワールドワイドな話になってきます。

例えば、日本人の個人投資家は国内で資産運用を考える時には「日本政府」の意向を読み取り、投資をしていく必要があります。

その点は私の投資基準を見ていただければ、日本国政府が外貨を大量に持っておりインフレを促すことで国の借金を減らすことが可能である、つまり個人投資家は日本政府が選ぶ資産運用と同様の動きをしていれば良い、と非常にわかりやすいです。

結果的に私は海外不動産を選んでいるわけですが、投資実行基準と合わせて「なぜ海外不動産投資なのか？そのメリットとおすすめの国は？」の記事を読んでみてください。

しかし、仮想通貨に投資を考えているのであれば、まずは世界GDP1位であり、国際的にも大きな影響力を持つアメリカの動向を見る必要があります。

世界のプロットフォームの中心人物を見る必要があるということです。日々細かいニュースはあるのですが、それよりも本質的なところを見ていく必要があると私は考えています。

例えば、アメリカ発のGoogle、Amazon、Facebookなど、様々なプラットフォームをベンチャー企業を通じて米国が取りにきていることが理解できます。今後AirBnBを通じて不動産プラットフォームも狙ってくる可能性は十分にあります。

最近では家庭にスマートスピーカーが現れました。Google Home、Alexaですね。Facebookも出会い系を始めるとのことで、彼らのようなIT企業は世界中の人の行動パターン、購買パターン、検索パターンをデータ化し、これからも様々なプラットフォームを取りに来るでしょう。

しかし、一番大きな、重要なプラットフォームである「お金」をまだ積極的に取りに来ていません。取りに来ているが、やはりまだまだ時間が掛かっているではないかと憶測しています。

現在のビットコインやイーサリアムで米国が目指す世界制覇をいつ本格的に表面化するかはわかりませんが、これは将来的に十分にあり得ることで、仮想通貨の未来は長期的に考えれば十分にあるのではないかと思っています。

ちなみにすでに中国は路上の買い物もネット取引で完結しており、日本の現金主義は世界的に見てもかなり稀な状況になってきています。

むすび

少しダラダラと自分の見解を書き過ぎてしまいましたが、しばらくは仮想通貨市場は盛り上がりを見せることはないかと考えますが、２、３年後にまた盛り上がる可能性は十分にあり得ます。

実際に、あり得ない、と言われていた頃に仮想通貨を保有していた人々が富裕層に成り上がったのは事実であり、少しだけ仮想通貨を仕込んでおくのはも選択肢の一つかもしれませんね。

それでは。